■健康食品・サプリメント市場動向

• 2022年度の日本の健康食品･サプリメント市場規模（弊社推計）は1兆3,729億円で、対前年±0%の横ばい。同利用者数（弊社推計）は5,048万人で、対前年2.0%減少した。また、1人当たり平均購入金額は27,195円で、対前年2.0%増加した

• 性年代別にみると、1人当たり平均購入金額で、「男性」が対前年1.7%、「女性」が2.2%増加した。特に「男性20代」が対前年38.3%、「女性20代」が対前年20.2%と急増した。さらに「男性60代」で対前年10.6%、「女性70代」で対前年7.1%、「女性15～19歳」で対前年6.5%増加している

• ヘルスベネフィット別に顕在市場規模をみると、「健康維持・増進」がトップ。以下、上位は「美肌・肌ケア」、「栄養バランス」、「疲労回復」、「関節の健康」となった。対前年の動きをみると、ストレス関連や女性関連の市場の拡大が目立った（ストレス関連：「更年期障害対策」、「不眠・睡眠障害対策」、「抗ストレス・ストレス対策」。女性関連：「更年期障害対策」、「生理痛・生理不順対策」、「妊娠期の母体・胎児の健康」、「むくみ対策」、「授乳期の母親・乳児の健康」。いずれも対前年10%以上増加で、増加率の大きい順）　

■コロナ禍のセルフヘルスケア意識・行動への影響

• コロナ禍も3年目となるが、コロナによる生活者のセルフヘルスケアへの意識変化は続いている。2022年度も過去2年とほぼ変わらず、健康に関心がある生活者の半数以上が、コロナの流行やそれに伴う行動様式の変化により、健康に関わることで「以前よりも気にするようになったことや、新たに気にするようになったことがある」と回答している

• 健康に関心がある生活者において「コロナ以降支出が増えたもの」上位は、「医療雑貨（マスク等）」、「生鮮食品」、「一般的な食品・飲料（トクホや機能性表示含む）」、「健康食品・サプリメント（トクホや機能性表示含む）」、「軽い運動」。一方で「今後も、または今後、支出が増えそうなもの」上位は、「生鮮食品」、「一般的な食品・飲料（同上）」、「医療雑貨（同上）」、「健康食品・サプリメント」、「軽い運動」となっている。「コロナ以降支出が増えたもの」と「今後も、または今後、支出が増えそうなもの」を比べると、「医療雑貨（同上）」へのニーズは勢いを減じる一方、生鮮食品や一般食品による普段の食生活のなかでのケアニーズの高まりが見込まれる

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